中東・アラブ・イスラムのページ

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1. 「中東革命」混沌　独裁と自由、一進一退 （NK2012/4/30）
2.  

イスラム諸国の地図


・世界のイスラム人口 中東よりアジアに多い。ロシアにも。

中東の範囲 外務省  【地図】


ユダヤ人は、イスラム圏を介してのギリシャ文明の伝達者

パレスチナ問題は、イギリスの三枚舌から

アラブ世界研究所 - Wikipedia  

アラブ22か国とフランスが出資しています。

これにより、中東、アラブ、石油などの情報は、アメリカではなくて、ここに集まるようになっています。

韓国、台湾、トルコ  きびしいしつけ
軍事独裁国家→ 経済成長→ 民主主義

いまの中国も

トルコではイスラム勢力が多数を占めた時、軍部がクーデター


トルコ  【pic】

民主主義がイイ？
フランス革命  ナチス  戦前の日本

スー・チー
  

喜多院関係の施設・文化財について

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＠＠＠喜多院外の施設




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喜多院の関係施設・文化財

関係施設アルバム
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文化財
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紋  足利氏と同じ  なべぶた



健康法

【お礼】  塩入秀知住職 ご協力

問い合わせは喜多院へ  049-222-0859

北海道軍事問答

日本分割統治計画
連合国の分割計画。アメリカ国立公文書館に現存  http://goo.gl/AfvBa

米ソの冷戦は、1945年から1990年まで45年間続きました。
冷戦は熱戦の前の段階です。
北海道が危ない時期でした。

以下は、雑駁な北海道軍事想定問答です。

◇                    ◇                    ◇

【日米問答】

北海道びと
「ソ連が日本を攻めるとしたら、北海道でしょう。
北海道には米軍基地がありません。
なぜ、基地をつくらないのですか？」

アメリカびと
「つくったら、ロシア人が攻めてくるでしょう。
戦いが起こるじゃないですか。
大事なアメリカの青年を犠牲にできません。」

北海道びと
「…？。」

アメリカびと
「アメリカが攻められても、日本は軍隊を派遣しません。
…。
互恵平等です。

 (v^ー°)」

◇                    ◇                    ◇

【日露問答】

北海道びと
「なぜ、四島を返さないのですか？」

ロシアびと
「返したら、アメリカが基地をつくるじゃないですか。」

北海道びと
「…！！。」

ロシアびと
「今の日本人はフヌケです。
『アメリカに北海道四島に基地をつくらせない』ことはできません。

原爆が日本に何か所もあります。
北海道に原爆はいりません。」

ヤマトびと
「…。^^;」

ロシアびと
「軍事協定は改定するものです。
ひとこともテキに言っていないじゃないですか。」

◇                    ◇                    ◇

日本は、

    戦後日本の総括

をまだしていません。

アメリカの言うままの頼りない日本、日本人に、一番あきれているのは、
アメリカです。

◇                    ◇                    ◇

2050の極東マップ。
SAPIO2010/1/4  http://goo.gl/2Vx4q

在日米軍 ウィキペディア
北方領土問題 ウィキペディア

日本語教育のページ

【書きかけ】










エドワード・リンカーン氏
米ニューヨーク大学日本経営経済研究所長
米エール大学で経済学および東アジア研究で修士号、同大で経済学博士号（ＰｈＤ）を取得。１９９０年代半ばにはウォルター・モンデール大使の特別経済アドバイザーとして駐日米国大使館に勤務。中道系シンクタンクであるブルッキングス研究所、国際問題評議会（ＣＦＲ）を経て２００６年から現職。

──　日米関係の状態をどう見ていますか。

リンカーン　まず、プラス面、少なくともマイナスではないところから。

私は日本財団の米国側顧問を務めていて、米国の大学から日本財団に提出される補助金申請の審査をする立場にあるのですが、申請数の多さに驚いています、去年は６０以上の申請がありました。どの申請にも学部学生を対象とした日本語クラスを増やす計画が盛り込まれていて、教員を増やすための予算を求めているのです。

つまり、日本について学びたいという興味は依然としてあるということです。中国への興味はもっと急速に高まっているのかもしれません。だからといって、日本への興味が著しく低下しているわけではないのです。もちろん、高校によっては日本語クラスの数を減らしているところもあるようですから、一概には言えません。

３０～４０年前に比べて、日本は目立つ存在になっています。１５年前よりは落ち着いたかもしれませんが、誰も日本のことなど気にかけていなかった１９７０年代に比べれば全く違います。
（出典：日経ビジネスオンライン　２０１０年５月２７日）